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海外旅行保険の保障内容
クレジットカードに付帯されている海外旅行保険の保障内容について詳解します。各カード規定の保障内容は微妙に異なることがあるので注意が必要になります。
各カード会社でガイドブックの類を出している場合もあるので、取り寄せて詳細を確認してみることをお勧めします。
一般的な保障
年会費無料のクレジットカードからゴールド・プラチナカードに至るまでほとんどのカードに付いている保障です。一部カードでは保障されない場合もあるので注意して下さい。
死亡・後遺障害保障
カード会員が海外旅行中のケガが原因で亡くなったり、後遺障害状態になった時に保障されます。病気を原因とする死亡・後遺障害は、クレジットカードの保険ではカバーされてないことも抑えておきたいポイント。
保障額は、年会費無料カードやクラッシクカード(年会費1,000円前後)の場合で1,000万円~2,000万円。ゴールドカードやその上のプラチナカードの場合で、5,000万円~1億円が一般的なところです。
なお、後遺障害保障に関しては障害の程度により保障額が変わっていくこともお忘れなく。
治療費用保障
海外旅行保険の中の最重要項目の一つ。万が一、海外で病気・ケガで病院で治療を受けた場合に支払われるのが治療費用保障。
健康に自信があっても、環境の変化や食事の変化、疲労などが原因で体調を崩し、病院の世話になることは少なくありません。特に不慣れな地域に行くような場合や旅行が長期に渡るような時は注意が必要です。
クレジットカード付帯の海外旅行保険の治療費用保障の多くは、低めに設定されがちですので、保障額が不足していると感じる場合は、海外旅行保険付帯のカードを複数持つなり、損保のバラ掛け保険を活用するなどの対策が必要です。
特に海外では、ケースにより異なりますが、高額の治療費を請求される場合が多いため、治療費用に関しては、安心できるくらいの保障額は用意しておきたいところです。
救援者費用保障
会員が搭乗した飛行機が行方不明や遭難した場合、その他事故などで会員の生死が分からなくなった場合、また病気のため一定期間以上入院した場合などに法定相続人その他身内の人が救援に行った際に掛かった費用を保障してくれる保険です。
救援者費用保障の内訳としては、現地までの渡航費用(飛行機運賃など)や渡航手続きの費用、現地で救助・捜索等に当たった人・機関などから請求される捜索費用やホテル代や現地での足代、通信費、遺体処理費用などが保障されます。
クレジットカード付帯の海外旅行保険の場合、大体50万円から500万円の範囲で設定されており、年会費無料カードの場合は最大で200万円になっています。
自分が原因で救援に来てもらう以上、身内であろうと金銭的な負担を掛けないよう救援者費用保障はしっかり確保しておくことをお勧めします。
賠償責任保障
賠償責任保障は、偶然の事故で他人にケガを負わせてしまったり、他人のモノを壊すなどして法律上の損害賠償義務を負ってしまった場合に保障される保険です。
ホテルの客室を汚してしまったり、客室のカギを紛失してしまった場合、またレンタルしていた旅行用品を壊してしまったといったような場合に保険がおります。
日本ではちょっと謝れば済むような話でも海外ではそうはいかないケースも多いでの、いざという時に賠償責任保障は助かります。
携行品損害保障
航空券の盗難やスーツケースやデジカメの破損など旅行中に携行するモノが偶然の事故により損害を受けた場合に支払われるのが、携行品損害保障です。
比較的利用頻度の高い保障のため、バラ掛け保険などで加入した場合、他の保障項目と比較して保障額が低い割りには保険料が高い傾向にあります。
携行品損害保障は、あくまでも自分の所有物への保障であって、レンタル品などへの保障はありません。他人のものを偶然の事故で壊してしまった場合は、賠償責任保障で保障してもらいます。
なお、携行品損害保障で保障の対象外となるものは、各保険ごとに細かく決まっているので、興味のある人は確認しておくといいでしょう。現金やコンタクトレンズなどが対象外になっています。
一部のカードに付いている保障
以下紹介するのは、大半のクレジットカードには付いておらず、一部のカードにのみ付いている保障です。
航空機遅延費用
搭乗予定の飛行機が、一定時間以上出発が遅れた場合や運休・欠航した場合などで、代替機に一定時間以内に搭乗できなかった場合などに保障されるのが航空機遅延費用保障です。
飛行機の遅延等で足止めされたことによって、支払うことになったホテルの宿泊代や食事代、ホテルまでの足代などが保障されます。
航空機寄託手荷物遅延費用
航空機寄託手荷物遅延費用とは、飛行機が目的地に到着してから一定時間経過しても、搭乗時に預けた手荷物が目的地に運搬されなかった場合に支払われる保障です。
パジャマ、歯ブラシ、下着類など生活に必要な身の回りの物の購入に掛かった費用が保障の対象になります。
